所有する建物次第でアパート経営のデメリットが変わる?

アパート経営などの不動産投資を行うなら、所有する建物について、また周辺環境などについてよく把握しておくことが大切です。それらを知っておけば、不動産投資におけるデメリットをある程度コントロールすることが可能なのです。安定した家賃収入を得るために、デメリットとその対処法について考えておきましょう。
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安いだけでは安定した収入が得られない

アパート経営を行うにはまず物件の購入から入りますが、このとき初期費用を抑えるためにできるだけ安い物件を探しがちです。もちろん状況によっては安い物件の方が高い利回りで経営できる可能性がありますが、逆に言えば価格が安い理由にはデメリットとなり得る要素があるかもしれないのです。例えば中古物件の場合、建物の老朽化が進んでいると入居者が集まりにくく空室率が高くなることが考えられます。また修繕やリフォームなどに費用を取られることにもなり、結果的には収入が安定しないといった事態にもなりかねません。さらに、事故物件である場合も安く売却されていることが多く、その場合も入居者がつきにくいため安定した家賃収入を得にくいでしょう。

見知らぬ土地では開発状況に対して敏感になれない

経営者にとって土地勘のない地域でのアパート経営は注意が必要です。自分が知らない土地でも大きなターミナル駅の近くや都市部など多くの入居者を見込めると踏んで物件を購入したとします。しかし自分に土地勘がないと駅前などの都市開発による周辺環境の変化を把握することができません。こうした周辺環境の変化によって、当初予想していたターゲット層が変わったり住みにくい状況に変化していたりすることもあるのです。そうなると物件の入居者が減ってしまい、経営にリスクが生じます。できれば自分がよく知っている土地で物件周辺の開発状況を把握できるところでアパート経営を行うのがおすすめです。

住民の年齢層を把握することが大切

投資用物件にはアパートをはじめとしてマンションや一戸建てといった種類が挙げられます。それぞれにターゲットとなる入居者の層は異なり、求められる住宅の種類は違うのです。そのため、経営を行う地域の住民がどのような年齢や家族構成なのかを知ることも重要でしょう。例えば大学などが近くにあり学生が多い街なら若い単身向けのワンルームに需要が集まりますし、郊外ならある程度収入を持てる年齢で車を持っているファミリー層を狙うのも1つの方法です。一戸建てもファミリー向けとなりますが、より安定して住みたい層の需要が見込めます。こうした地域ごとの住民の年齢層に合わせた物件を選ぶことで、空室率の増加を防ぐことにつながります。

このように、物件の種類や周辺環境の選び方によって入居者をうまく獲得できるか否かが変わってきます。それにより、アパート経営などの不動産投資で考えられる空室リスクなどのデメリットに対応することができるわけです。